KohaYashi

どうもこんにちは。XRP投資家の「Koha」です。

このページでは、RippleXRPの将来性とXRPトレジャリーについて、初心者🔰でもわかるように解説をおこないます。

RippleXRPと言えば、2017年の100倍~バガー達成後も、”国際送金決済ネットワークの次世代化(価値のインターネット:IoV)”を掲げ、ブロックチェーン技術+XRP元帳を活用したSwift送金の後釜(置き換え)として進化を遂げ続けています。

XRPトレジャリー、XRPやRLUSDを保有する企業財務

2025年頃から、RippleXRPを活用した本格的な利用として「XRPトレジャリー(RLUSD、XRPを保有することによる企業財務)」が本格化・表面化して見えてきました。

  • ✅企業が直接RLUSD、XRP等のXRP元帳上資産を保有して、企業内での財務管理や外国為替送金に役立てる、さらに、ストラテジック枠としてLP供給・長期ホールド(企業ごとの戦略による)という需要が見え始めました。
  • ーTridentDigital:5億ドルXRPトレジャリー

短期(~2027年)では、XRP ETF承認可否により、XRP流動性が一気に厚くなる公算があります。 中期(~2030年)では、メガバンクが外貨流動性としてXRP流動性プールを持つシナリオがあります。

KohaYashi

2024年~以前までは、Ripple-XRP活用による企業財務管理とはいっても、それほど大規模に一般化するイメージはなかったため、2025年に入り大規模にXRPを購入する企業の発表が連続して、これまでになく期待感が高まっています。

企業がXRPを直接保有・LP供給する? →XRP元帳AMM、DeFi流動性の活発化 →さらに、あらたなXRP元帳上トークン化資産の活用方法の拡大へと進む。

2024年~より、XRP元帳 Ver.2.0 とも呼べる大規模なXRP元帳機能のアップデート(許可制AMM、許可ドメイン、XRP元帳Vault、MPT多目的トークン、etc.)が継続されており、企業や市場の需要にあわせて、Ripple-XRP元帳の活用が今後活発化していく可能性に目が離せません。(期待感が高まっています。)

現在ではRipplePaymentsとして統合された旧:RippleNetについては、依然としてプロダクトの改善を重ねつつ、特に2026年~以降でのXRP元帳AMM・DeFiの活用によるXRP元帳上流動性による送金時のスプレッド改善(XRP元帳上での為替流動性の拡大)により、さらに大規模にRipplePaymentsの活用が拡大する可能性があるかもしれません。

  • ✅ステーブルコイン保有の合法化、暗号資産保有の規制の明確化
  • ✅トランプ政権下での暗号資産の規制緩和
  • ✅Hidden Road(プライムブローカー)の買収
  • ✅Metaco(カストディ)、StandardCustody(カストディ)の買収

積極的な買収により、地位拡大を目指しているようです。

暗号資産の規制緩和によるビジネスチャンスの波を見ているのはRipple社だけではなく、CircleUSDCのCirclePaymentsNetworkや、JPモルガンチェースのJPMコイン+ProgrammablePayments、など。 各社も独自にステーブルコインを活用した即時決済の効率化に向けて取り組んでいます。

ともかく、ステーブルコインを使えば、これまでのSwiftなしでリアルタイムに低コスト決済できるということで、銀行・政府系主導の「Partior(DBS・JPM・Temasek、etc.)」等のトークン化実験も活発におこなわれています。

ですから、最終的にどのように着地するかは見えていませんが、現時点でRippleXRPがネットワーク同士をつなげるネットワークとして追い風であることは確かなようです。

ブロックチェーン技術による決済効率化は、2017年~以前から業界全体で知れ渡っていた技術であり、それに着目していたのはRipple社だけということはありませんでした。

とはいえ、先陣を切って暗号資産技術を決済分野で活用してきたRipple社には、すでに世界各国での送金ライセンスと提携企業・銀行とのパートナーシップやネットワーク、ソフトウェア資産 などの優位性があります。

JPM、Circle、PayPal、Finality、Visa、銀行、等も独自のステーブルコイン決済ネットワークをテスト・検討・実運用中ではあるものの、送金FXの分野ではRipple社が一歩先に出ているのではないでしょうか?

金融の分野はビジョンとして見えにくい部分もあるものの、依然としてRipple社の技術革新の進捗は他社よりも優位にあるように感じます。

大局的に見て、資産をトークン化して(RLUSD、USDC、etc.)ブロックチェーン元帳で決済したら、24/7で効率的・低コストだよね?規制でOK出たからやっていこう。 ついでに、Vault-USD債トークンで運用して、ストラテジック枠はXRP-LPで運用するのもアリだよね。

という流れに見えます。

XRP元帳ーEVMサイドチェーンの活用

話は変わりますが、XRP元帳EVMサイドチェーン(wXRPネイティブなEthereumSolidity対応の高速処理スマートコントラクト元帳)がいよいよ2025年Q2でオープン。 XRP元帳メインネットからXRP↔wXRPのブリッジをサポート(Axelar)し、EVM互換で高速処理。

企業向けスマコン用途(RipplePaymentsでの活用)も見据え、今後の活用に期待。Metamask等のEthereum系の既存インフラに対応し、XRPに1対1固定のwXRP(実質的にXRPで動くEther元帳)の今後の活用に期待です。

正直なところ、2030年~という長期では、銀行デポジットトークンやCBDCなど、規制や動きが全体的に俯瞰で見えにくい部分が多いとおもいます。

  • VisaUSDC-加盟店アクワイアラ間の生産をUSDC建てで24/7処理、Solana採用(高スループット、0.001ドル以下の手数料)

RippleXRPについては、XRP元帳2.0アップデート(許可制AMM、Vault、貸出プロトコル、etc.)の実装が2025年後半~2026年までかかるため、その変更が実際の採用に見えてくるのが2026年~辺りからになる予想です。

KohaYashi

ともかく、決済するときにステーブルコイン決済すれば、24/7低コストで即時決済できるので、各社はコストカットのためにブロックチェーン技術の採用を進めています。

企業財務がオンチェーン化していく中で、Ripple社がどのくらいのシェアを握るのか? CBDCや政府系の決済プラットフォームは立ち上がるのか?

まだまだ不確定性がおおい中で、Ripple社は徐々に駒をいい方向へ進めているように思えます。

  • マクロ潮流
  • 規制型ステーブルコインー1.6兆ドル→4-6兆ドル
  • トークン化不動産ー2兆ドル→4兆ドル
  • 銀行デポジットトークンーG7通貨の半数が本格稼働→主要30通貨へ拡大
  • 国際送金コストー3%以下→1%以下へ
  • 10年ロードマップ
  • 2025
  • 米ステーブルコイン法(GENIUS Act)が可決見込み
  • DeutscheBankがPartiorに参加
  • RLUSDローンチ、VivoPowerが財務採用
  • XRPL EVMサイドチェーン稼働
  • 2026
  • EU-MiCAR本格施行
  • PartirがUSD/EUR/SGD 同時決済を商用化
  • RippleNet APIが、Kyriba・SAP TMSに統合開始
  • (大企業TMSでJPM Coinと並列オプションに)
  • 2027
  • FnalityがFedWire同等のべどる口座稼働
  • Visa/MCがUSDC決済加盟店を30%に拡大
  • XRPーODLが米国→APACコリドーの5%を代替
  • (即時FXブリッジとして銀行200行)
  • 2028
  • 米・英・加 のRLN:Regulated Liability Network β版が銀行間で稼働
  • RippleがRLNゲートウェイ機能を提供
  • (公共と民間レールのハブ役を確立する)
  • 2030
  • 規制型ステーブルコイン残高が1.6兆ドルー3.7兆ドル
  • RWA市場2兆ドル
  • CEOが掲げた”SWIFT流動性シェア14%”をほぼ達成
  • 「他通貨+RWA流動性プール」 でTop-3
  • 2032
  • 主要20中銀が卸売CBDCを本番導入
  • XRPL Hooks 2.0→条件付き決済
  • EGS/サプライチェーン領域で差別化
  • 2035
  • トークン化不動産4兆ドル
  • デポジットトークン/CBDC/ステーブルコインが相互運用
  • RLUSD流通残高が4000ー6000億ドル
  • XRP ODL日次決済2-3兆ドル相当
  • ”オープン+規制準拠”ハイブリット決済網として、SWIFT2.0・Visa MTNと並立

以上、ChatGPT o3-pro さんによる予測でした。 具体的なシナリオイメージとして、SWIFT流動性シェアを代替しつつ、2035年でもSWIFT+VisaMTN+RipplePayments、etc. として、企業の決済の選択肢は残される。 という見通しが斬新でした。